所在地・お問い合わせ│スタッフ│沿革

所在地・お問い合わせ

東京大学大学院総合文化研究科附属アメリカ太平洋地域研究センター

〒153-8902　東京都目黒区駒場3-8-1　東京大学教養学部内 14号館

研究部門　Email: 

事務室　　Tel: 03-5454-6137  Fax: 03-5454-4509

図書室　　Tel: 03-5454-6161  Fax: 03-5454-4509

          Email:

［交通］京王井の頭線駒場東大前駅から徒歩５分。

スタッフ

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

研究部門

教授遠藤　泰生（センター長）

教授西崎　文子
教授酒井　哲哉

准教授橋川　健竜

客員教授アン・コレット

機関研究員福島　啓之

情報基盤部門

助教宮田　智之

司書横田　睦

司書本多　杏子

事務局

専門職員灰塚　毅弘

（２０１２年４月１日現在）

沿革

　我が国におけるアメリカ太平洋地域研究の飛躍的発展を目的に２０００年４月に発足した。日本にけるアメリカ研究の推進役として１９６７年以来活動を続けてきた東京大学アメリカ研究資料センターをその前身とする。運営は大学院総合文化研究科、大学院法学政治学研究科、大学院人文社会系研究科、大学院経済学研究科、大学院教育学研究科、社会科学研究所、社会情報研究所から選出された委員からなる運営委員会によって行われる。

　新たな組織は大きく分けると研究部門と資料収集部門の２部門からなる。

　まず研究部門は、北アメリカ地域研究と太平洋地域研究を専門とする２分野に分かれる。前者においては米国・アジア太平洋関係の展開と米国における国民意識生成の歴史に、また後者においてはアジア、オセアニアを含めた太平洋地域における安全保障や文化接触・融合の問題に研究の重点が置かれる。

　両分野とも総合文化研究科に所属するセンター専任教官が研究を分担する。アメリカやオーストラリアなどの諸外国から客員教授を招いて共同研究を行うほか、内外の研究者を招いての講演会および研究会も定期的に開催している。とくに日米関係、アジア太平洋への関心が高まるなか、この地域の構造変動を政治、経済、歴史、文化の各分野から専門的に分析する大型研究プロジェクト「アジア太平洋地域の構造変動における米国の位置と役割に関する総合的研究」を文部省科学研究費補助金を得て１９９８年度から運営している。この大型研究プロジェクトには学内外から５０名を越す研究者が参加しており、２０００年度には海外からの研究者を招いての国際シンポジウムを計画している。これとは別に、アメリカ太平洋地域研究の成果を一般に広く還元することにもセンターは長い間力を注いできた。その活動への社会の関心も高い。一例として挙げれば、秋に開かれるセンター公開シンポジウムには毎年数百名を越える一般来聴者がある。過去５年間におけるシンポジウムのテーマは、「多文化主義とアメリカのアイデンティティ」（１９９７）、「グローバリゼーションとアメリカ文化」（１９９８）、「パシフィック・ディアスポラ」（１９９９）、「21世紀のアメリカとアジア太平洋世界：摩擦から共生へ」（２０００）、「アメリカの中のアジア系文化　─文学と演劇からの挑戦─」（２００１）であった。

　出版活動としては、１９７８年以来刊行していた『アメリカ研究資料センター年報』に代わって、学外にも開かれた研究成果報告年報『東京大学アメリカン・スタディーズ』（１９９６～２０００）、『アメリカ太平洋研究』（２００１～）の刊行を開始した。９８年からは新たにニューズレターを発行し、アメリカ研究文献情報データベースを構築して学術情報センターへの登録を進めたほか、アメリカ研究叢書の発行も始めた。五十嵐武士著『日米関係と東アジア』（１９９９）と油井大三郎・遠藤泰生編『多文化主義のアメリカ』（１９９９）、瀧田佳子著『アメリカ・ライフへのまなざし』（２０００）、内野儀著『メロドラマからパフォーマンスへ』（２００１）の４冊を既に東京大学出版会から刊行している。

　資料収集部門を受け持つセンター図書室は、アメリカ研究資料センターの従来からの活動を引き継ぎつつ、２０００年４月現在、主に米国に関する約５万９千冊の書籍、５２０タイトルの逐次刊行物、６６７タイトルのビデオ、テープ、ＣＤ－ＲＯＭなどの視聴覚資料を所蔵する。また、政治、経済、歴史等、多様な部門の大型コレクションを含む３５０タイトルを越すマイクロ一次資料を所蔵し、学内外の学生・研究者に公開している。故高木八尺博士の蔵書ならびに各種文書を含む「高木文庫」、故龍口直太郎博士の蔵書のうち大正昭和初期の英文学翻訳書を多く集めた「龍口直太郎文庫」など、各種の寄贈図書文献もセンターの貴重なコレクションとなっている。改組にともない、従来からの米国に関する資料文献ばかりでなく、アジア太平洋、オセアニア地域に関する資料文献の収集にもセンターは力を注ぎ始めており、とくにカナダ、オーストラリア等の国々に関する研究図書の収集を急いでいる。

　国立大学唯一のアメリカ太平洋地域研究の拠点としてアメリカ太平洋地域研究センターの活動は内外から大いに注目されている。