2024年06月のNews

7/3 Bertrand Van Ruymbeke教授　CPASセミナーのお知らせ

アメリカ太平洋地域研究センター（CPAS）では7月3日（水）に、講演者としてBertrand Van Ruymbeke 氏、コメンテーターとして中野勝郎氏をお招きし、CPAS Seminar， Globalizing American Studies， “The Continental Congress and the Process of Independence， Fall 1775-Summer 1776” を開催いたします。

本セミナーは以下の通り対面形式にて開催されます。事前登録の必要はございません。皆様のご参加をお待ちしております。

CPAS Seminar， Globalizing American Studies， “The Continental Congress and the Process of Independence， Fall 1775-Summer 1776”

【講演】Bertrand Van Ruymbeke (Université Paris VIII， 日本学術振興会 海外招聘研究者（短期）)
【コメント】中野勝郎（法政大学）

【日時】2024年7月3日（水） 18:00〜20:00
【場所】東京大学駒場キャンパス18号館コラボレーションルーム3
【形式】対面形式のみ。会場にお越しください。
【使用言語】英語（同時通訳なし）

【主催】東京大学アメリカ太平洋地域研究センター、東京大学グローバル地域研究機構
【共催】日本学術振興会
【後援】アメリカ研究振興会
【問い合わせ先】 res@cpas.c.u-tokyo.ac.jp

(2024.06.06)

『アメリカ太平洋研究』（Pacific and American Studies) 第25号論文公募について

東京大学大学院総合文化研究科 アメリカ太平洋地域研究センターの研究紀要『アメリカ太平洋研究』（Pacific and American Studies)は、学内外の研究者、大学院生、および大学院修士課程・博士課程修了者*を対象として、アメリカ太平洋地域の研究に資するオリジナルな論文を公募いたします。2024年度の『アメリカ太平洋研究』は、2025年3月に刊行予定です。
*大学院博士課程単位取得退学者を含みます。

公募要領
1) 申し込みの締め切り： 2024年 7月 1日
下記連絡先のe-mailアドレスに、申し込みのメールをお送りください。メールの件名は「アメリカ太平洋研究投稿申し込み」とし、本文に氏名、所属、連絡先、論文題目を明記してください。
2) 原稿の締め切り： 2024年 9月 2日
下記連絡先のe-mailアドレス宛てに、原稿のWordファイルとPDFファイルの両方をお送りください。 メールの件名（Subject）は、「アメリカ太平洋研究投稿論文の送付」としてください。
*投稿申込み及び原稿投稿の後、１週間を過ぎても編集委員会からの受理連絡がない場合は、必ず確認の連絡をしてください。
3) 採否：査読制をとり、1回目の査読結果は、2024年10月中旬に連絡します。
4) ウェブ上での公開
採用された論文は UTokyo Repository のウェブ・ページ上に掲載されます。掲載資料・図版等の著作権の許諾は、必ず著者の責任でお願いします。

執筆上の注意
1) 原稿はA4サイズの用紙に1行40字、40行のレイアウトとし、図表や注を含めて16枚以内。英語の場合には、図表や注を含めて8，000 words 以内。
2) 日本語の場合200–250 wordsの英文要旨を、英語の場合700–800字程度の和文要旨を付ける。
3) 日本語の場合も横書きとする。
4) 論文の形式は、アメリカ太平洋地域研究センターに執筆要項を請求し、参照すること。原則としてThe Chicago Manual of Style， 17th ed.に準拠すること。
5) 著者の第一言語以外で執筆する場合は、専門家等による校閲を必ず受けること。
6) 著者校正は初校のみとする。校正段階での大幅な修正は認められない。
7) 著者には2部送呈し、別刷りは著者の負担とする。

転載についての注意
『アメリカ太平洋研究』に掲載された文章（公募論文、寄稿論文、書評、セミナー参加記等）の著作権は、『アメリカ太平洋研究』編集委員会に帰属します。文章の転載を希望する場合は、事前に編集委員会に連絡し、許諾を得てください。

連絡先
東京大学大学院総合文化研究科 アメリカ太平洋地域研究センター
E-mail: res [at] cpas.c.u-tokyo.ac.jp　ご連絡の際は [at] をアトマークに置き換えてください。
『アメリカ太平洋研究』編集委員会

(2024.06.03)