2019年06月のNews

CPAS セミナーのお知らせ

当センターでは以下の内容でセミナーを開催いたします。
皆様のご参加をお待ちしております。

【題目】
"Reflections on the Easternisation of the Red Cross Movement: the Role of the Japanese Red Cross and the League of Red Cross Societies， 1907-1926"

【講師】
Dr. Melanie Oppenheimer（Professor， Flinders University/Visiting Professsor， CPAS）

【日時・場所】
2019年7月16日（火）、18時半〜20時
東京大学駒場キャンパス18号館4F、コラボレーションルーム１

Tuesday， July 16， 2019
Collaboration Room 1，4th Floor，Bldg.18，The University of Tokyo Komaba

【使用言語】英語

主催: 東京大学アメリカ太平洋地域研究センター

英語でのセミナーとなります。事前登録不要。

(2019.06.20)

GSI International Academic Seminar

東京大学大学院総合文化研究科グローバル地域研究機構と東京大学大学院経済学研究科近代世界の形成を理解する為のポリティカル・エコノミー研究会との共催により、国際セミナーが行われます。事前登録の必要はなく、どなたでもご参加いただけます。

"Alexandre Kojève and the « British problem »: France， Great Britain and the European free-trade trade zone (1956-1961)"

【日時・場所】

2019年7月3日（水）、18時〜20時、東京大学駒場キャンパス18号館4F、コラボレーションルーム３

【使用言語】英語

【スピーカー】

Dr. Danilo Scholz (European University Institute)

【ディスカッサント】

川嶋周一（明治大学教授）

(2019.06.18)

『アメリカ太平洋研究』（Pacific and American Studies) 第20号 論文公募について

東京大学大学院総合文化研究科 アメリカ太平洋地域研究センターの研究紀要『アメリカ太平洋研究』（Pacific and American Studies)は、学内外の研究者、大学院生、および大学院修士課程・博士課程修了者*を対象として、アメリカ太平洋地域の研究に資するオリジナルな論文を公募いたします。2019年度の『アメリカ太平洋研究』は、2020年3月に刊行予定です。
*大学院博士課程単位取得退学者を含みます。

公募要領
1) 申し込みの締め切り： 2019 年 7 月 2 日
下記連絡先まで、氏名、所属、連絡先、e-mailアドレス、論文の題目を明記して、お申し込みください。
2) 原稿の締め切り： 2019 年 9 月 3 日 必着　
アメリカ太平洋地域研究センターまで、ハードコピーを4部、郵送または持参してください。
3) 採否： レフェリー制をとり、採否は、2019年10月中旬に連絡します。
4) ネット上での公開
採用された論文はアメリカ太平洋地域研究センターのWeb上に掲載されます。掲載資料・図版等の著作権の許諾は、必ず著者の責任でお願いします。

執筆上の注意
1) 原稿はA4サイズの用紙に1行40字、40行のレイアウトで印字し、図や注を含めて16枚以内。英語の場合には、図や注を含めて8，000 words 以内。
2) 日本語の場合200‐250 wordsの英文要旨を、英語の場合700-800字程度の和文要旨を付ける。
3) 日本語の場合も横書きとする。
4) 論文の形式は、アメリカ太平洋地域研究センターに執筆要項を請求し、参照すること。原則としてThe Chicago Manual of Style， 17th ed.に準拠すること。
5) 著者の第一言語以外で執筆する場合は、専門家等による校閲を必ず受けること。
6) 著者校正は初校のみとする。校正段階での大幅な修正は認められない。
7) 著者には2部送呈し、別刷りは著者の負担とする。

連絡先
〒153‐8902 東京都目黒区駒場3‐8‐1
東京大学大学院総合文化研究科 アメリカ太平洋地域研究センター
電話：03 – 5454 - 6969
FAX: 03 – 5454 - 4509
Email: yotori☆cpas.c.u-tokyo.ac.jp ご連絡の際は☆を＠に置き換えてください。 　　


『アメリカ太平洋研究』編集委員会

(2019.06.01)